子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）感染を防ぐワクチンについて、ようやく厚生労働省は２０２１年１０月１日、８年前から中止していた積極的な接種推奨を再開する方針を決めました。このことにより、対象年齢者に、ワクチンのメリット・デメリットを説明する小冊子が、市町村から個別で届けられるようになる予定です。
HPVワクチンは２０１３年４月に小学６年生～高校１年の女子を対象に、公費で受けられる定期接種となりましたが、接種後の痛みや副反応が疑われる報告が相次いだため、国は同年６月、対象年齢に接種を呼びかける積極的推奨を中止していました。
接種推奨になった理由は？
有効性については、２０２０年発表されたスウェーデンの論文で、１０～３０歳のワクチン接種者は、非接種者に比べて、子宮頸がんの発症リスクが６割以上低かったとのこと。また、１７歳未満に限ると、８割以上がHPV感染リスクを下げるとの大きな効果がみられたようです。
また、接種後の痛みや副作用の症状についても、国内外で研究が進み、ワクチン接種と自己免疫疾患や慢性疲労症候群などの発症に、明確な因果関係はみられないとの報告もでているとのことです。
しかし、接種後の症状を訴える女性たちが国や製薬会社に損害賠償を求めた裁判は、現在も解決していません。
厚生労働省によると、子宮頸がんは国内で年間約１万１０００人が罹患し、約２８００人が亡くなっています。
定期接種のことについては、こちらも参照してみてください。
子宮頸がんワクチン平成9年4月2日～平成18年4月1日生まれまでの女性が無料で受けられる。まだ受けていない女子へ
子宮頸がんワクチンHPVワクチンについて、積極的な接種推奨の再開となりました。「積極的な接種推奨の再開」が決定され、２０２２年４月からは、接種開始となっています。多くの女子たちがスムーズに受けられるようになることと思います。対象は、小学６年...
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2022.05.01
