２０２２年４月から、不妊治療も公的医療保険が適応されることになり、 現在、不妊治療の体外受精、顕微授精、男性の不妊治療など全額自己負担になっていた治療も保険適応となることが決まりました（ただし、すべての治療が保険適用になるわけではなく、対象外の治療もあります）。
保険適応が検討されていた項目（２０２１年７月時点で）
このレベルAにあたる、勃起障害による男性不妊と診断された場合のみが薬物治療の保険適応となります。
２０２２年４月から始まる不妊治療への保険適応
２０２２年４月から勃起障害の治療薬「バイアグラ」を不妊治療目的に限って公的医療保険の対象となり、また、別の勃起障害治療薬「シアリス」や排卵誘発剤など不妊治療に関連する薬、計５成分、１２品目の保険適応も決められたようです。
なお、助成が対象となる治療法は、特定不妊治療の体外受精、顕微授精のみとなっています。特定不妊治療に含まれないタイミング法、人工授精、保険診療で行う各種検査などは対象外となりますのでお気をつけください。
最終的には２０２２年４月に保険適用を目指して検討されるため、保険適用となった項目によっては、より一層不妊治療が受けやすい社会になるのではと考えられます。
